OFFICE 2019のサポート期間はありますか？ いつまでも使える！
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Office 2019のサポート期間は7年、メインストリームサポートは5年、延長サポートは2年です。 購入したOffice 2019は永続ライセンスであり、サポートの期限が切れても引き続き使用できます。 サポート終了直後に、セキュリティ上のリスクがあります。
Office 2019の延長サポートは2025年10月14日に短縮され、サポート期間は7年に短縮され、Office 2016と同じ日に終了します。 従来、Officeサポートの期間は10年、メインストリームサポートは5年、延長サポートは5年です。 Office 2019では、延長サポートが3年短縮されました。
Office 2010からOffice 2019のサポート期限一覧表
| Officeバージョン | メインストーリームサポート | 延長サポート |
| Office 2010 | 終了しています | 2020年10月13日 |
| Office 2013 | 2018年4月10日 | 2023年4月11日 |
| Office 2016 | 2020年10月13日 | 2025年10月14日 |
| Office 2019 | 2023年10月10日 | 2025年10月14日 |
Office 2019の延長サポートが2016年と同時に終了する場合、Office 2019が最後の永続ライセンスになる可能性があります。 Adobe CCと同じようにOffice 365のみを使用しかありません。 ただし、Office 365では毎月または毎年の支払いが必要であり、価格は高くなっています。
実際、Microsoft Officeは2〜3年ごとに新しいバージョンをリリースします。新しいバージョンのOfficeを使用するには、新しいOfficeを購入する必要があります。
Office 2019最新バージョンを購入したいなら
合わせて読みたい！Officeに関する記事一覧
データを管理するには、 Accessは必要ですか？
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データを管理するには、リレーショナルデータベース Microsoft Access は、必要でしょうか。
Microsoft Office は、いったいどのタイプを購入すればいいのでしょうか。
Microsoft Office が、いくらでもインストールできる
同時に サインインできるのは 5台
お薦めの Office は、Office 365 Business
このページを読んでいただくと、お薦めの Office が［Office 365 Business］を申し込むことだと解ります。（1ユーザーで、最大15台までインストールできます）
Microsoft Office 2019 永続版 発売
買い切りの［永続版］をご希望の方は、
Microsoft Office personal 2016 とは
まず最初に必要な選択は、家庭向け製品とビジネス向け製品の選択です。
一般的には Microsoft Office Personal が、プリインストールされているパソコンを購入する方が多いようです。
プリインストール版だと、7,000円位でセットされていますので、パソコンを購入するときであれば、プリインストール版のパソコンを購入することをお勧めします。
ところが、データを管理していくと データベースソフト Microsoft Access の必要性を感じます。既にMicrosoft Office Personal などがインストールされていれば、Microsoft Accessを単品で購入することになると思いますが、最も迷うのは今からMicrosoft Office を購入する人で、さらに Microsoft Access が必要な場合です。
代表的な選択肢は、次のような組み合わせです。
２．Office 365 Solo
３．Office Personal 2016 + Microsoft Access 2016
４．Office Home & Business 2016 + Microsoft Access 2016
５．Office 365 Business
こうなってくると、Officeビジネス向け製品も検討したくなります。
Office Profesional について
PCの台数が、1～20台であれば、迷うことなく家庭向け製品でいいでしょう。しかし、気になるのは Office 365の利用です。
ビジネス向け製品では、Office 365 の契約をするとグループウェアも使えるしパソコンにインストールするOffice製品の権利も取得できます。
こうなってくるとどれを買っていいのやら、どの Office 365 の契約をしたらいいのやら、わからなくなってくることでしょう。
詳しくプランの比較情報を確認すると
▼家庭向け製品比較
家庭向けプランは、［永続ライセンス］が主流ですが、価格が高いので、パソコン購入時にOffice Personal 2016（32,184円） のプレインストールタイプを購入することをお薦めします。
▼ビジネス向け製品比較
法人向けプランは、年間契約になります。データベースを利用する場合は、 Microsoft Access を利用できる［Office 365 Business］か［Office 365 Business Premium］をお勧めします。
まず、Office 365 には Office Online というWord / Excel / PowerPoint のアプリケーションがあります。
これはブラウザで使用するOfficeアプリケーションで、いつも使っているOfficeと比べるとかなり機能が低くなります。
通常のOfficeと同じ機能を利用するには、ローカルPCにOfficeアプリをインストールする必要があります。
私が推奨するのは、閲覧する場合は Office Online でデータを参照し、編集する場合は、ローカルPCの Office デスクトップ で編集する方法だと思います。
Office 365 の利用すると、遠隔地でデータを共有することができます。Office 365 Business プランから始めて、必要な時にプランをアップグレードする方法を推奨いたします。
Office Professional 2016 64,584円(税込)／永続ライセンス
永続ライセンスの Office + Access の製品です。永続といってもPCやOSの環境などを考えると5年もすれば次の製品を検討する必要があるでしょう。 下の価格はMicrosoft Shopの価格を参考に掲示してます。
Office 365 Solo 12,744円(税込)／1年間ライセンス
この契約は、1年間ライセンスです。Office + Access製品に加え、1TBのOneDriveと固定電話への毎月1時間のSkype無料通話が付属しています。5年間で Office Professional 2016 とほぼ同額になります。
※個人の場合は、お勧めの Microsoft Office は、この契約です。
Office Personal 2016 37,584円(税込)／永続ライセンス
Microsoft Access 2016 15,984円(税込)／永続ライセンス
合計すると、53,568円(税込)です。
最も安価になるのが、このPersonal + Access製品の組み合わせでしょう。永続ライセンスなので、その他の出費はありません。OneDriveは、マイクロソフトアカウントを取得すれば、無料で15GB利用できます。Skypeから固定電話への通話は有料になります。
Office 365 Business （推奨）
Office 365 Business は、デスクトップ Office アプリケーション と One Drive Business です。法人専用の契約ですが、私はこのプランを推奨します。
FileMaker（ファイルメーカー）との比較
よく問い合わせがあるのは、FileMakerとAccessの比較です。製品価格だとFileMakerは 38,000円、Accessは 15,000円とFileMakerの方が高額です。
しかし、画面設計の操作性などはFileMakerの方が簡単だと思います。
41,040円(税込)／永続ライセンス
ただ、業務システムを構築するには、専門家との連携が大切です。業務システムの画面構成などは自社担当者が行い、データベースとのデータ入出力はシステムの専門家が行うといったシステム連携が必要だと思います。
そのようなことを考えると技術者の多い Microsoft製品でのシステム開発が、もっとも安定して継続保守管理できるのではないでしょうか。
いま一番、効率よくシステムを構築できるのは Microsoft Excel + Access の利用だと私は考えています。そのために、Office + Access 製品を購入する場合の検討資料をまとめてみました。
クラウドシステムだとJavaやPHPで開発しがちですが、Excel + AccessとOffice 365 のグループウェアを組み合わせて、遠隔地間で共有したシステム構築をお勧めします。
ms-office-access.hatenablog.com
旧バージョンAccessを使い続けている場合のよくある状態
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現在使っているシステムは、いつ頃作られたものでしょうか？
中小企業の場合、システムに対する投資は抑えられる傾向があるため、数十年前に作成されたシステムを現在も使い続けているという場合も少なくありません。比較的よく見られるのが、Microsoft Office 97や2000で作られたシステムを、現在も使用し続けているようなケースです。「現在動いているのだから問題ない」と思われている経営者の方もいるかと思います。私も動いていて特段問題が無いのであれば継続利用するのがよいかと思いますが、それは次の条件を満たしている場合のみだと考えます。
- サポートされているAccessのバージョンに適応している。
- 保守に入っている。もしくは自分でメンテナンスができる。もしくは何かあったとき相談できるところ（システムの開発元など）がある。
もしこの条件を満たしていない場合は要注意です。特に１に対応していない場合、急にシステムが動かなくなってしまったらどうでしょうか？業務が止まってしまい、経営に影響が出てしまう可能性もあります。
では、Accessを最新バージョンに変更すれば継続利用できるのかというと、Accessでシステムを作っている場合はそう単純ではありません。古いバージョンのAccessを最新バージョンに移行するには、様々な手順や確認をする必要があります。ここでは、Accessをバージョンアップして最新のパソコン（OS）で動かすために必要な注意ポイントをご紹介します。これを読めば、アクセスのバージョンアップの重要性とバージョンアップしないリスクについて理解することができます。
旧バージョンAccessを使い続けている場合のよくある状態
旧バージョンのアクセスで作られたシステムを現在も使い続けている場合、次のような状態になっていると想定されます。
- システムを動かしているパソコンのOSは、Windows 98、Windows 2000、Windows XP、Windows Vistaのどれかに該当する。
- システムを動かしているパソコンにインストールされているAccessのバージョンは、Accss 97、Access 2000、Access 2002のどれかに該当する。
- Windows 7、Windows 8、Windows 10のPCにアクセスファイルを移動して動かそうと試みたが、エラーが表示されて動かない。そのため古いパソコンを仕方なく継続利用している。
- システムの操作マニュアルが存在しない（初期導入時は口頭で説明されたため、マニュアル自体が無い）。そのため、当初から利用している人からの口伝での引き継ぎとなっている。これにより、多くの機能がシステムとしては用意されていても、一部の機能しか利用できていない。
- 保守契約を結んでいないため、分からないことがあっても聞く先が無い。
- システムの仕様書が残っていない。
おそらく、昔からAccessのシステムを利用されている場合は、この中の全て、または一部が当てはまっているのではないか思います。システム導入時の状況にもよるかと思いますが、導入当初はサポートがあったが、その後は次第に何もなくなってしまったということもあるかもしれません。いずれにせよ、新しいパソコンで動かせないという状態が続いているため、大きなセキュリティリスクや事業リスクを抱えていると言えます。
Microsoft Office（Accessなど）とOS（Windows）のサポート期間について
Accessのバージョンアップの話の前に、Microsoftのサポートについて説明します。なぜバージョンアップが必要かというと、それはMicrosoftのサポート期間に関係しているからです。
Office(Accessなど）やOSは、Microsoftが数年に一度バージョンアップした製品を出します。バージョンアップすると製品が増えていきますので、古いものはサポート対象外の扱いになって行きます。参考に、以下は2017年10月時点のサポート期間です。
これをご覧いただくとお分かりになるかと思いますが、OSはWindows 7以降、Officeは2010以降がサポート対象となっており、それ以外の古いバージョンについてはサポート対象外です。つまり、古いバージョンを使用していて何か問題が発生しても、マイクロソフトはサポート対象外で何もしてくれません。当然、システム系の会社もサポート対象外で何もすることができませんので、新しいバージョンへの移行が必要になります。
「旧バージョンでも動けばよい」という考えをもし持っているようであれば、これを機に考えを改めてみてください。バージョンアップに伴い機能面でセキュリティが強化されていますが、旧バージョンはそれがありませんし、脆弱性を突いて何か問題が発生する可能性が増え、リスクしかありません。
Accessの旧から新へのバージョンアップ時の注意ポイント
Accessシステムの構成を調査する
様々な機能をAccessで組んでいるようなシステムの場合、まずはどの部分から手をつけるか調査をする必要があります。システムの設計書が用意されていれば調査も進めやすいですが、大抵はドキュメントが無いためソースから調査をする形となります。全ての機能を使用していてAccessファイル単体で動いているような構成の場合は調査不要かもしれませんが、機能の一部しか使用しておらず、残りは使い方も分からないし使う予定も無いというような場合、使う部分にのみ限定して移行する形を取るのがよいでしょう。そのほうが調査の工数も抑えることができますし、労力もかかりません。システム構成の調査はユーザご自身でできる部分もあるかと思いますが、ソースを見るとなるとお手上げな部分も多いかとかと思いますので、ソフトウェア会社に依頼して行ってもらうのが良いかと思います。
Accessファイル形式をmdbからaccdbに変換する
アクセスの旧バージョンと最新バージョンでは、ファイルの形式がそもそも違います。旧バージョン（アクセス2003まで）はxxxxx.mdbですが、最新バージョン（アクセス2007以降）ではxxxxx.accdbという拡張子に変更されています。Accessの最新バージョン（Office 2016など）でも旧形式ファイル（Office 2000形式など）を開くことは可能ですが、これは単に互換性のためですので、新形式への変更をしておいたほうがよいです。単にファイル名の変更から拡張子をmdb→accdbに変えてもダメですので、ご注意ください。ファイル形式の変換手順は以下URLを参考にしてください。
Access新ファイル形式（*.accdb）で動作確認を行う
ファイル形式の変換後は、動作確認をする必要があります。「新しいバージョンの形式に帰れば即動く！」と思いがちですが、実際はそうではありません。バージョンが新しくなることでこれまで使えていた機能が使えなくなっていたり、画面表示が崩れて見えたり、なんとなく動きが違う、というような様々なことが発生します。新バージョンでの運用開始後に問題が発生すると業務が止まってしまう可能性がありますので、運用前にテストをして動作確認をしておく必要があります。
Accessでシステムを作っている場合の構成として、
というような構成にしている場合があります。このような構成の場合、画面系のファイルからデータ保持用ファイルに対してリンクテーブルが貼ってある設定になっていますので、忘れずにリンクテーブルのリンク先を変更しておく必要があります。動作確認をしていればリンクが切れていてエラーが出ると思いますので、その際に修正する形で問題ないと思います。
また、バージョンアップと一緒にOSも変えたような場合も同様です。旧OSでは使用できていた機能が新バージョンのOSでは無くなってしまったため、Accessファイルを開くとエラーが表示されるようになった、というような現象が発生する場合もあります。参照設定の問題など原因は様々ですが、発生したエラーから原因を特定していく必要があります。
ms-office-access.hatenablog.com
違うバージョンのAccessを同一PCに同根させない
パソコンは買い換えないがAccessのみ最新バージョンをインストールするような場合、同一PC内に旧バージョンと新バージョンを同根させないほうが良いです。Accessとしては異なるバージョンでも同一PCにインストールできるようですが、2つのバージョンが存在していることでシステム側で何か影響が出るかは予測ができません。そのため、旧バージョンを削除して新バージョンをインストールする形を取ったほうが良いかと思います。しかし、移行時にいきなりこの対応を取るのではなく、旧バージョンのAccessがインストールされている別パソコンを残しておいたほうがよいかと思います。移行時に何か問題が発生した場合の検証用や、新バージョンAccessで動きがおかしいといった場合の調査用にも使えます。
Accessファイルに最適化の処理を入れる
Accessファイルは使用していくうちに容量がどんどん増えていきます。容量が増えるとファイルを開くのが遅くなったり動作が重くなったりと、よくない現象が発生してきます。これを解消するためには、最適化という処理を入れておくと良いでしょう。（システムとして既に最適化の処理が入っている場合は特に気にしなくて良いです。）
最適化の処理は機能として追加してもいいですし、アクセスファイルを閉じる際に最適化をする設定をしてもいいでしょう。
データの保管をAccessからDB（SQL Serverなど）に変える検討をする
Accessファイルはわりと壊れやすいファイルです。そのため、データが入っているAccessファイルは定期的にバックアップするようにしておきましょう。システムの機能としてバックアップ処理が無いのであれば、ミラーリング等での対応も良いかもしれません。
また、データの保存場所をSQL Serverなどのデータベースに変更するシステム対応を入れるのもひとつの手です。Azureなど毎月定額で使えるクラウド型のデータベースもありますので、データはデータとしてDBに保管する形のほうが、万が一何か問題が発生した際も復旧が早いと思います。
AccessをインストールせずにAccessランタイムでよいか検討する
AccessをインストールすればAccessファイルを開けますが、Accessランタイムでもファイルを開くことができます。ランタイムではVBAなどで編集操作をすることはできませんが、使うことだけはできますし、無料で提供されています。
プログラムに手を加えないようであれば、Accessを購入せずにランタイムで済ませることで、費用を抑えることができます。
まとめ
アクセスやOSをサポートされているバージョンに適切に対応することで、セキュリティーリスクを抑えて既存の資産を有効に活用することができます。マイクロソフト製品の各バージョンのサポート期間は常に意識するようにしましょう。
バージョンアップ対応、特にmdb→accdbの移行には多くの手順があります。工数を減らし適度に行うためにも、設計書やマニュアルをドキュメント化してきちんと残しておくことが重要です。ドキュメントは自分も助けますが、ソフトウェア会社に依頼する際にもとても役に立ちます。
また、既存システムを継続利用することでIT投資コストを抑えるのもひとつの手ですが、数十年使用し続けているのであれば全面的にリプレースするのも考えてみてはいかがでしょうか。使用し続けていた数十年の間に、もっとカンタンに使える製品やサービス、やり方が世の中に出ていると思われます。仕事のやり方が大きく変わることで抵抗が出てくるかもしれませんが、投資額以上に業務効率化ができれば世の中の流れにものり、生産性があがっていきます。パッケージ製品を購入する、クラウドサービスを利用するなど、現在は様々な方法がありますので、探してみるのがよいでしょう。
Windows 7/Office 2010からWindows 10/Office 2019への移行
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さて、Microsoft製品における「2020年問題」が迫ってきました。この問題については、どうしても2020年1月14日にサポート終了を迎える「Windows 7」と「Windows Server 2008」「Windows Server 2008 R2」に目が行きがちです。しかし、2020年秋にもう一つの山場があるのをご存じでしょうか？
それは、2020年10月13日に迎える「Office 2010」のサポート終了です。Windows 7からWindows 10への移行のタイミングで、Officeのバージョンアップも検討している企業は多いと思いますが、その際、皆さんにぜひ注意していただきたいポイントがいくつかあります。というわけで、今回はWindows 10と一緒に検討されることが多いOfficeについて、解説したいと思います。
Microsoft製品の「もう一つの2020年問題」――「Office」の移行には慎重に
Officeの移行に際して最も問題になりやすいのは、Excelのマクロではないでしょうか。また、古いバージョンのAccess、Project、Visioデータベースを抱えている企業も少なくありません。バージョン互換の問題でこれらが動作しなくなれば、業務に大きな影響を与えてしまいます。IT管理者としては、絶対に避けたいところでしょう。こうした問題が自社で起こるリスクがあるかどうか確認したければ、個々に検証するしか方法はありません。
なお「Office 2013」は2023年4月11日まで、「Office 2016」は2025年10月14日までサポートされます。つまり、これらの製品を使えば今から5年程度もつわけですが、「できるだけ長く使える」という意味では「Office 2019」の導入を考える企業は多いかもしれません。マクロなどを多く抱えれば抱えるほど、移行の労力は大きくなりますから、サポート期間をできるだけ確保したければ、最新のOffice 2019を選びたいところですが……。
実は、そうはいかない理由があります。「C2R（Click to Run）」という、運用に大きな影響を与えるインストール形式が主流になりつつあるからです。
Office運用の新たなネック？ 「C2R」方式とは何なのか
C2Rは、従来の「Windows Installer（MSI）」とは異なり、Microsoftが2006年に買収したSoftricityの主力製品「SoftGrid」のアプリケーション仮想化技術（Microsoftの名称では、App-V：Application Virtualization）をベースにした新しいインストール形式です。アプリケーションの実行時に最新のバイナリをストリーミングで取得し、実行します。
C2Rのメリットは、定期的にアプリケーションをアップデートしなくても、常に最新のバージョンを使える点です。ただIT管理者としては、上述のExcelのマクロなどのバージョン互換の問題もあり、手放しで喜べないのが実情でしょう。
C2R最大の懸念点は、従来Officeのアップデート運用を担っていた「WSUS（Windows Server Update Services）」が使えない点です。もし、自社環境でバージョン互換の問題が発生しそうであれば、従来のように不具合のある更新だけを取り除く必要があります。しかしC2Rの場合、それができません。“常に最新のバージョンを利用する”という想定で作られているためです。
パッケージ版と「Office 365（サブスクリプション版）」ともに、Office 2013／2016／2019では、このC2R形式しか選べません。ボリュームライセンスでは、Office 2013／2016の場合、従来のMSIを選べます。ただしOffice 2019以降、クライアント向けにはC2Rしか提供されません。C2Rでは、Officeのアップデート運用が大きく変わります。WSUSもそのまま利用できなくなるため、全面的な運用環境の見直しが必須となります。その労力を考えると、あえてOffice 2013/2016を選ぶということも視野に入れて検討する必要があります。
では、バージョン互換の問題から「社内ではOfficeのバージョンを指定したい」「インターネットから直接取りに行かせず、ネットワーク帯域を節約したい」という場合は、どうすればいいのでしょうか？
「社内でバラバラにアップデートが起こったら」発生しそうなリスクの対処法
バージョン互換の問題を起こさないよう、社内のアップデートを制御したい場合、MicrosoftダウンロードセンターでOffice展開ツール（Office Development Tool）をダウンロードし、利用する方法があります。
このOffice展開ツールで、企業内にローカルソース（「リポジトリ」「配布ポイント」などと呼ばれる、ダウンロード元）を設置します。ローカルソースは、ファイルサーバなどが使えます。ファイルサーバの所定のフォルダに使用したいバージョンを置いておくことで、企業内のPCのOfficeのバージョンをそろえることが可能です。
なお、上述の通り、C2Rは常に最新のバージョンを利用するため、「不具合のあるアップデートだけを取り除く」という動作ができません。「バージョンアップしたところ、Excelのマクロなどが正常に動作しなくなる事態が発生した」という場合は、C2RでバージョンアップしたOfficeを以前のバージョンに戻せます。これを「ロールバック」と呼びます。
ただし、ロールバックにはコマンドラインによる操作と管理者権限が必要で、一般の人にはちょっとハードルが高い気がします。ローカルソースには1つのバージョンのOfficeしか置けないため、ロールバックはインターネットへのアクセスが必須です。運用を円滑にするためには、サポートツールなどを用意しておく必要があるでしょう。私としては、下記のようなサポートツールが必要と考えています。
バージョン管理、アップデートされていないPCの発見把握
バージョンのロールバック（配信の停止）
バージョンアップ適用タイミングの管理
従量課金ネットワーク時のアップデート抑止
ただし、ここでも気を付けたい点があります。「ファイルサーバに最新版を置いておくだけで、勝手にアップデートされる」というのは一見便利に感じますが、実際は誰がアップデートされ、誰がアップデートされていないのかを確認する手段が別に必要だということでもあります。
「Office 365」のアップデート状況を確認し忘れると起こる“深刻な事態”
例えば、当社は「Office 365 ProPlus」を利用し、OfficeはC2Rで運用されていますが、なぜかアップデートされないというPCがありました。結局、再インストールして解決しましたが、原因は不明です。
社内の全てのPCがきちんとアップデートされているかどうかを確認する術を持つことは、非常に重要です。さもなければ、いつまでもアップデートされないPCを放置することになりかねず、セキュリティ上のリスクを背負うことは言うまでもありません。その上、Office 365の場合、問題はもっと大きくなります。
Office 365のクラウド側（「Exchange Online」や「OneDrive for Business」など）は、常に最新バージョンにアップデートされています。今のOfficeはこれらのクラウドサービスと緊密に連携しているため、PCでバージョンアップがされず古いままのアプリケーションと、クラウド側の最新のアプリケーションの間でバージョンの開きができれば、動作がおかしくなります。
現に私が経験したことを挙げると、OneDrive for Businessから開いたファイルの自動保存機能や同時編集機能などは、古いバージョンのOfficeだといつの間にか使えなくなりました。今までできたことが、“いつの間にか”できなくなるのです。こうした事態が起きると、ユーザー側はむしろバージョンダウンしたかのように錯覚します。
「社内最新版にアップデートしたいけど、帯域が不安」というあなたへ
なお、最新版にアップデートするにあたり、ネットワーク経由だと帯域が不安というお話もよくお聞きしますが、これについては心配不要だと思います。この辺について、C2Rのベースになっているアプリケーション仮想化（App-V）はよくできていて、本当に実行に必要で変更が加わったものしかダウンロードしてこない仕組み（ストリーミング）になっています。
アップデータは数GBありますが、ネットワークに流れるデータは100MB強程度であることが多いようです。ただし、差分がたまたま大きかったり、大量のPCが一斉にアップデートを行ったりすれば、ネットワーク帯域が不足する可能性もあるかもしれません。それが心配な場合は、アップデートを行うタイミングをある程度拡散させることをお勧めします。
アップデートを行うタイミングは、デフォルトで決まっていますが、変更もできます。また「モバイルなどでスマホのデザリングなど従量課金のネットワークに接続されている場合には、アップデートされないようにする」ということも可能です。ただし、この辺りは結構な作り込みが必要になるため、「サポートするツールがあればいいのに」と個人的には思います。
特に、ローカルソースを複数設置したいある程度の規模の企業の場合、レジストリを「PowerShell」などで適宜書き換えるという作りこみになります。これは、当社が拠点ごとのローカルソースにアクセスさせるためにやっています。そこで、手前みそで恐縮ではありますが、上記4点に加えてローカルソースの機能を当社のWindows 10アップデート運用ソリューションである「Unifier Cast」に近日搭載予定です。実際に当社でWindows 10を運用してみて必要だと思った機能なので、多くの企業にとって有用だと思っています。
さて、次回は前回触れたWindows 10の運用に必要な「Active Directory（アクティブディレクトリ）」を「必要最小限で構成し、Feature Update／Quality Updateを制御する」方法をご説明したいと思います。お楽しみに！
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Microsoft Officeの最新版「Office 2019」をWindows/Mac向けに正式リリースした
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米Microsoftは9月24日（現地時間）、Microsoft Officeの最新版「Office 2019」をWindows/Mac向けに正式リリースした。対応OSはWindowsおよびMac。
法人向けのボリュームライセンスは即日より提供され、一般ユーザー向けの販売は、数週間以内に開始されます。
Office 2019のインストール要件
Office 2019のインストール要件は意外と低く、現在発売中の Windows10 搭載パソコンなら大体対応可能と言えます。
| CPU | 1.6GHz、2コア |
|---|---|
| メモリ | 4GB、2GB(32 ビット) |
| HDD | 4GBの空きディスク領域 |
| 画面解像度 | 1280×768 |
| OS | Windows 10 |
Office 2019 エディション別アプリケーション一覧表
| Office 2019 エディション | Office Personal 2019 |
Office Home ＆ Business 2019 |
Office Professional 2019 |
|---|---|---|---|
| Word | ○ | ○ | ○ |
| Excel | ○ | ○ | ○ |
| Outlook | ○ | ○ | ○ |
| Power Point | ○ | ○ | |
| Access 2019 | ○ | ||
| Publisher | ○ |
Office 2019ではWord、Excel、PowerPoint、Outlook、Access 2019、Publisher、Project、Visioの8種類のOfficeアプリが提供されますが、このうちAccess、Publisher、Project、VisioはWindowsのみに含まれます。
ms-office-access.hatenablog.com
Office 2019の新機能としては、「Word」では、読字障害を抱えるユーザーのために字幅の調整や読み上げ、読み上げ部分のハイライト（フォーカスモード）を行う「学習ツール」機能を導入した。「Excel」では新しい数式やグラフのサポート。「PowerPoint」ではスライド順序の機能拡大やMorph遷移機能、インク機能での圧力や傾き検知サポートなど。
この他、セキュリティ強化や管理者による管理の合理化など、クラウドに接続しないオンプレミス版ならではの機能も提供されています。
Office 2019のサポートは、5年間のメインストリームサポートと2年間の延長サポートの計7年間が提供されます。
「Office 2019」は原則として“Click-to-Run”形式で提供される。従来のMSI形式のインストーラーで提供されるのは、サーバーアプリケーションのみとなる。Office 2019の対応OSはWindows版がWindows 10のみ、Mac版がMacOS 10.12以降となっています。
Office アカデミー版の価格【学割•購入条件•購入方法】
MS Officeの各種バージョンにおいて、教育機構向けのアカデミー版のOffice、即ちOfficeアカデミック版を見てみましょう。そのメリットは在学中の学生向けのお得な学割以外、Officeのフルバージョン、即ちOffice Professionalと同じ機能を持つことです。調査により、多くの学生や教育機関従事者がOfficeアカデミー版に興味深いようです。今回は、アカデミー版の価格と購入方法を詳しく紹介します。
- アカデミー版と通常版の区別
- Macアカデミー版
- Windowsアカデミー版
- アカデミー版の真の価値は？
- Officeアカデミック版以外の選択
- コンピュータにプレインストールされているOffice OEM
アカデミー版と通常版の区別
MS Officeアカデミー版とWindowsのOffice Professional 2013/2016、MacのOffice Home and Business 2016に含まれるアプリは同じ機能を持ちます。アカデミー版は普通の教育機構と在学中学生に向けるものだが、全ての教育関係者が購入できるわけではありません。購入条件に適合するのは、小学校、中学校と高等教育機関の教師・学生、大学生と高等教育機関の教諭のみです。学習塾の教師と基金研修者等はアカデミー版の購入条件に適合しません。 従来のOfficeはパッケージで販売されており、その内容物がインストールメディアとプロダクトキーを含みます。しかしOffice 2016からこのような販売方式が終止となり、現時点ではダウンロード版とPOSA版しか購入できません：参考記事：Officeダウンロード版からパッケージ版への移行。POSAカードはプロダクトキー付きのカードです。それを購入してプロダクトキーを通じてOffice 2016をアクティブ化できます。ダウンロード版とPOSA版のインストールとアクティブ化の方法はこちら：Office 2013 ダウンロード、プロダクトキーを使って公式サイトから無料ダウンロード これまでOffice 2016アカデミー版は店舗でのPOSAカードの購入が必要で、また業者に学生証を提示して検証を受けなければなりません。一方、今はインターネットからアカデミー版のダウンロード版を購入できるようになっています。これでアカデミー版の購入が簡単になっています。インターネットからアカデミー版を購入する場合も、同じく個人情報が検証されます。学生証のスキャンと関連情報をアップロードするのみで済みます。このような方式の登場により、購入条件を満たせない場合、学生証を借りて認証を受けてOfficeアカデミー版を購入することも可能になりました。 Office 365のアカデミー版も提供されているが、Office 365においてOffice 365 Educationに改名されました。サブスクリプションで每月費用を支払う必要があります。またOffice 365 Educationは学生と教育従事者に向けて単独販売されることがなくなり、教育機構の大量購入が必要です。 アカデミー版は教育機構のみに向けて発売され、商用ではありません。アカデミー版を購入する人の大多数は在学中学生で、卒業後、アカデミー版Officeを使い続けることができるが、個人用に限ります。作業の場合、Office Professional或いはOffice 365のサブスクリプション契約を利用した方が良いでしょう。
| シリーズ | 価格 | バージョン | 使用範囲 | 購入制限 | |
| 通常版 | Office Professional 2016 | 58,703 | POSA/ダウンロード版 | 商用可能 | 購入制限なし |
| Office Professioanl 2013 | 118,000 | ダウンロード版/パッケージ版 | 商用可能 | 購入制限なし | |
| アカデミー版 | Office Professional Academic 2016 | 27,800 | POSA | 商用できない | 学生或いは教育従事者 |
| Office Academic 2016 for Mac | 16,800 | POSA/ダウンロード版/パッケージ版 | 商用できない | 学生或いは教育従事者 |
Macアカデミー版
Macユーザも同じくアカデミー版Officeを使用できます。最新版のOffice for Mac Academic 2016は、アップルの公式ストアから、パッケージ版の形で購入できます。Macアカデミー版はWord、Excel、Outlook、PowerPoint、OneNoteを含み、二台のMacでアクティブ化できます。またOffice Home and Business 2016 for Macと同じ機能を持ちます。なお、Macにおける全てのOfficeはAccessとPublisherを含まないため、MacのOffice 2016アカデミー版はWindowsのOffice 2016 アカデミー版よりはるかに安いのです。
Windowsアカデミー版
WindowsのOfficeアカデミー版はOffice Professional Academic 2016であり、その価格がOffice Professionalの半分で、機能がプロフェッショナル版と同じです。Office Professional Academic 2016はAmazonから購入できるが、個人情報の提示・検証が必要なのです。WindowsのOffice アカデミー版は2016版のみならず、AmazonにはOffice Professional 2013 アカデミー版まであり、その価格はOffice 2016 アカデミー版よりはるかに安く、また二者の機能もほぼ同じです。今はOffice 2013 アカデミー版を購入する絶好なタイミングです。
アカデミー版の真の価値は？
条件を満たして一括払いのOffice アカデミー版を購入するのは最も経済的だが、アカデミー版の購入と使用がある程度制限されています。アカデミー版は学生或いは教育機構従事者のみに向けて販売されており、この要求を満たせないものは購入できず、また購入しても商用することができません。 Office アカデミック版は、MACとWindowsの2つのバージョンに分けられ、在学中学生で同時にMacとWindowsを利用する場合、2つのバージョンをそれぞれ購入する必要があります。これも大きな支出となるでしょう。 お薦め：Office 365 Solo、同一ユーザが使用する2台の Windows PCまたはMacにインストール可能です。新版のOfficeは数年おきにバージョンアップされ、Office 365ならば無料でアップデート可能です。 Office 365 Soloは商用可能で、またOffice アカデミック版と違って、購入条件の制限が一切ありません。
Officeアカデミック版以外の選択
Officeを軽度使用する学生にとって、WordやExcelのみを使用するには、フルバージョンのOffice アカデミック版を購入する必要がなく、Office onlineにより無料でWordやExcelの基本的機能を使用できます。
コンピュータにプレインストールされているOffice OEM
入学前、学生の方々は学習のために、新しいPCを購入することが多いでしょう。このタイミングを利用し、Office OEMのプレインストールされているノートブックPC或いはデスクトップPCを購入するのも良いでしょう。 現在、市販の大多数のコンピュータはWindowsとOfficeをプレインストールされており、コンピュータを買えば、WindowsとOfficeを無料で使用できます。 このようなOfficeはOffice アカデミック版に比べて使用頻度の低いAccessを含みません。
SIMカードの基本を学ぼう
SIMつてなに？
そもそも、SIMカードとは、iPhoneなど携帯電話回線を利用する端末に装着される小さなICカードのことです。アップルストアやキャリアのショップでiPhoneを購入・槻種変更する際に見たことがあると思います。SIMカードの主な役割は「そのデバイスが誰のものなのか」を証明することで。1枚ごとにSIM‐という固有のIDが割り振られています。たとえばiPhoneであれば、このIDが電話番号と紐づいていて、契約しているキャリア回線を利用した音声通話やデータ通信が可能になります。3GやLTEなどキャリア回線での通信に不可欠なカードであることを理解しておきましよう。先述のとおり、キャリアで買った『iPhoneはSIMロックされていますか、2015年5月以降。総務省か事業者に対してSIMロックー義務化としました。そうしてキャリアがロック解除に応じることにより、SIMフリー化された端末が増え、ユーザか自由にSIMを選択できる流れか進んでいるのです。
MVNOという選択
こうした中で登場したのが、大手キャリアより安くSIMカードだけを販売する事業者です。自前で通信設備を持たずにキャリアの回線を間借りしてサービスを提供することからMVNOとも呼ばれ、さまざまなプランの「格安SIMカード」が登場しています。格安といっても通信インフラ自体はキャリアの設備を利用していますので、極端に品質の低いものではありません。格安SIMには「データ専用SIM」と「音声通話対応SIM」があり、音声通話に加えてSMS（ショートメッセージサービス）に対応しているものもあります。大手キャリアからこれらのMVNOに契約を移せば、月々の通信料金を数千円程度安く抑えることができます。しかし一方で、端末代金を分割払いしている最中であれば、キャリアの割引サービスを適用させずに残債を支払う必要があるので、一概に「格安SIMを使えばすぐ安くなる」とはいえません。なお、9月22日に発売開始されたアップルウォッチーシリーズ3はLTEに対応し、iPhoneと同じ番号を便うことでモバイル通信が行えます。ドコモ、au、ソフトバンクはそのためのオプションプランを用意していますが、MVNOが対応しているかどうかは9月21日時点わかつていません。アッブルウォツチーシリーズ3でモバイル通信を行いたい人は、各MVNO事業者の今後の情報を待つほうが賢明です。
格安SIMつてどう？
格安SIMはキャリアの回線を利用して通信を行うため、対応するキャリアの回線を使っている格安SIMなら、SIMロックがかかっている端末でも通信できます。ただし、契約中のキャリアによって対応状況が大きく異なります。一番問題がないのがNTTドコモで、ほとんどのMVNOが対応しています。auの回線を利用するMVNOもありますが、ドコモに比べると数が限られます。ソフトバンクの回線を利用したMVNOは、今年の3月にようやく登場したばかり。まだまだ数社しかありません。SIMロックされた端末ではこのような制限がありますが、SIMフリーモデルであればすべての格安SIMを便用できます。アップルストアやアップル公式サイトで購入したSIMフリー版はもちろん、キャリアから購入した端末でもSIMロックを解除すればOK。IPhoneは、6S以降の端末でロック解除が可能なので、現在販売されているものはすべてSIMロック解除の対象になっています。
キャリア版iPhoneで使える格安SIM
SoftBankのiPhoneの場合
ソフトバンク回線を利用したMVNOは､今年3月にようやく登場しました｡まだまだ数は少ないですが､昔からiPhoneを使用している人にとっては朗報でしょう。SIMロック解除可能なiPhone 6sより前のiPhoneでも､格安SIMを挿入して使用することができるようになったのです。
auのiPhoneの場合
auの4G LTE網を利用した格安SIMサービスでは、auで購入したiPhoneに対応しています｡ドコモ回線事業者に比ぺると数こそ少ないですが､上記格安SIMならば、auのiPhoneでそのまま使うことができます。2016年2月の｢Fiimo｣(フィーモ)に続き､同年10月には｢1lJmio｣が加わりました。
docomoのiPhoneの場合
ほとんどのMVNOが､ドコモの回線を利用した格安SIMサービスを提供しています｡そのため。ドコモの対象端末であれば､簡単な手続きで格安SIMに乗り換え可能です｡なお、iPhone各機種の詳細な対応状況は、MVNO事業者のWEBサイトを確認ください。
おすすめのMVNO
各社が多種多様なサービスを提供している格安SIM､どのSIMを選べばいいのか困ってしまう人も多いはず｡そこで､ユニークなプランやiPhoneと合わせて使いたいサービスなどを提供する､編集部おすすめのサービスを４つピックアップしました。
